＜当直時間帯を含め、今後を考える上で重要な症例＞
患者の発生（1例目）第2報 3/3 抜粋 / 神戸市　
神戸市の第一例：咳がない発熱で肺炎～臨床診断が難しい稀な経過
40歳代・男性　会社員、単身、海外渡航歴なし
2月27日 37.5℃、咳症状。自宅療養。外出時はマスク着用
28日 Aを受診
29日、3月1日　A 電話にて状態確認
2日  Bを紹介。タクシーで移動。Bに入院。38℃、軽度の倦怠感、咳なし。肺炎所見あり。感染を疑い検体採取
3日 陽性と判明。37.3℃、容態は安定
～～～
＜自問自答＞
ご時世ゆえ、ご本人が丁寧でかつA･B医療機関の対応が適切で、咳がない微熱程度で、画像診断（胸部CTと推測）で肺炎像が判明した例。
COVID-19が話題になっていないならば、受診もせずに、自宅療養での治癒した例と診る。

国内発生期～移行期を過ぎて、早、国内流行期（蔓延期）に至っている懸念も抱く症例

現時点では、COVID-19患者の家族･同居者でウイルス陰性例が少なからずあるが、不顕性感染で経過している方も･･･ ： 抗体検査での調査（血清疫学は臨床研究・国の施策として実施されること）で、判明する。

　

新型コロナウイルスの検査が保険適用となり、検査費用を公費で負担することで、診断例は急増する。医師が必要とする場合が基本だが、患者が求める際に、本症例を経験すると、一概に検査対象とならない説明が出来ないゆえ･･･。
日本は、国民皆保険制度と検査費用が公費負担になることで、諸外国と異なる感染者数の増加が目立つことになる。一方、死亡率は（2009年当時の新型インフルエンザ同様）低率になる。
インフルエンザは治療薬があるので、感染制御に資することと合わせ、迅速診断検査が活かされる。
が、COVID-19は治療薬がない。
かつ、これまでと異なり、病状が経度でも、今回の神戸市の第一例のように（他の感染症と異なり、軽症で）入院させると、このことが医療崩壊（病床不足）を招くことになる。
となれば、COVID-19と診断されても、非入院で、在宅医療で診ていくことになる予測が成り立つ。

　

そして、現時点では（当然のことだが）COVID-19患者が出たら、生活歴、濃厚接触歴等を調査し、感染制御に国民が一致団結・協力して対処することは当然だ。

が、一方、

第一線の臨床医は、（現時点では稀な経過である）本例を想定すると･･･ ： 完全防御でなかったと判断されて、14日間外来診療が止まること・出勤停止在宅生活停止となるのは（：国内流行期においては）非効率となる。

　

在宅生活、グループホーム等での生活が不能となった（生活自立機能が低下した、即ち、免疫能が低下した）ハイリスクの高齢者が入所している施設で、COVID-19が流行した際に、どうするのか･･･。

智頭病院は即破たんする。何せ、現時点（3/5）で、非COVID-19での入院患者が病床がほぼ満床の状態にある。
社会としての覚悟が求められることになる懸念を抱く。
単なる延命のための胃瘻、末梢点滴での水分補給等、本来あり得ない（次世代に託すべき）費用を減じること（＝医療費の抑制）を含めて･･･。

（ここまで、平和な外来の合間に　2020/3/5 11:31）